【初心者でもわかる】実質賃金・経済成長率・GDPとは？

実質賃金

実質賃金は、名目賃金（給料の額面）から物価上昇分を差し引いた賃金です。 家計が実際にどれだけ「買えるか」を示す指標で、生活実感に最も近い数字です。

仕組み

• 名目賃金が1%上がる
• 物価が3%上がる → 実質賃金は 2%減少

なぜ下がりやすいのか

• 物価上昇（エネルギー・食品価格）
• 賃上げが物価上昇に追いつかない
• 非正規雇用の割合が高い
• 労働生産性の伸び悩み

実質賃金が下がると、家計消費が落ち込み、企業売上にも影響し、景気全体が弱くなりやすい。

経済成長率（GDP成長率）

経済成長率は、GDPがどれだけ増えたかを示す割合です。 GDPは「国内で生み出された付加価値の合計」で、国の経済規模そのもの。

経済成長率の内訳

GDPは次の4つで構成されます。

• 個人消費（約50%）
• 設備投資
• 政府支出
• 輸出−輸入（外需）

日本では個人消費の割合が大きいため、実質賃金が下がるとGDP成長率も伸びにくくなります。

GDP（国内総生産）

GDPは、国の経済力を示す最も基本的な指標です。

名目GDPと実質GDP

• 名目GDP：物価変動を含む
• 実質GDP：物価変動を除いた「本当の成長」

実質GDPが伸びているほど、国の経済活動が活発になっていることを意味します。

3つの関係性

実質賃金・経済成長率・GDPは、次のように連動します。

① 実質賃金が下がる

→ 家計の購買力が低下 → 個人消費が減る → GDP成長率が鈍化

② 実質賃金が上がる

→ 消費が増える → 企業の売上が増える → 投資が増え、GDPが伸びる

③ GDPが伸びる

→ 企業収益が改善 → 賃上げ余力が生まれる → 実質賃金が上がりやすくなる

このように、3つは循環的に影響し合っています。

日本が抱える課題

• 実質賃金が物価上昇に追いつかない
• 労働生産性が主要国で最下位クラス
• 人口減少で労働力が縮小
• 個人消費が伸びにくい構造
• 投資が増えず、成長力が弱い

これらが複合的に作用し、GDP成長率が低く、実質賃金も伸びにくい状況が続いています。

まとめ

• 実質賃金は「生活の豊かさ」を示す指標
• 経済成長率は「国の経済活動の勢い」
• GDPは「国の経済規模」
• 3つは密接に連動し、どれかが弱いと他も弱くなる
• 日本は実質賃金・成長率ともに伸び悩み、構造的な課題を抱えている